翻訳資格 ランキング

資格は必要？不要？

プロの間では、資格や学歴は全くあてにならないという評価があります。翻訳に要求される能力は多岐にわたり、総合力が試されるため、一つの技能検定試験だけで翻訳力をはかるのは非現実的だという考え方です。実際、日本人の英語翻訳者に関しては、英語の検定試験資格は、参考程度にしか評価されないことが多いようです。
一方で、語学の最上級資格を取得していることは、プロとして仕事を受ける上で最低条件だという考え方もあります。実際に、翻訳者や通訳者を採用する際に、こういった上級資格の取得を条件にすることがよくあります。選考の最初の段階に「資格」というフィルターをかけて候補者を絞ってしまい、選考を容易にするための手段です。

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資格の種類について

資格には、国家資格（免許）、公的資格、民間資格などの種類があります。

国家資格とは、法律に基づき、国または国から委託された機関により認定される資格のことです。医師、弁護士、公認会計士などが該当し、その資格がなければ業務を行うことができないため、免許という場合もあります。翻訳や通訳には、免許の必要はありません。法的な規制がなく、実務能力があればだれでも仕事を請け負うことができます。唯一の例外が通訳案内士、通称、通訳ガイドです。海外では、翻訳・通訳の国家資格制度を導入している国もあります。豪州のNAATIなど。

公的資格とは、公益法人や特定非営利法人などで実施され、関係省庁の認定を受けている資格制度です。社会的に広く認知されているため、履歴書に堂々と記載することができます。実用英語検定や技術英検など。

民間資格とは、民間の団体や会社組織などが任意に実施している検定制度で、公的機関の裏付けのない資格です。昔風に言えば、「○○流免許皆伝」などがそれに該当します。実施団体がその業種で広く認知され、信頼されている場合は立派な資格に位置付けられますが、中には、「資格商法」と呼ばれる営利目的の怪しげなものもあるため、注意が必要です。そういった自称資格は、営利企業などで収益をあげることが第一の目的になっていて、社会的に認められていないため、ほとんど価値がありません。

外国人の日本語能力の基準

日本で外国人が職を得る場合、たいていは日本語能力試験のN2以上合格が必須条件になっています。同様に、翻訳を依頼する場合も、日本語能力試験に合格していることが前提条件とされる場合がよくあります。

欧州の統一語学能力基準

ヨーロッパには、各言語間で能力の比較ができるように言語能力を6段階で評価する CEFR（セファール）という取り決めがあります。このヨーロッパ共通基準CEFRでは、各検定試験のレベルの目安が、A1〜A2は初級レベル、B1〜B2は中級レベル、C1〜C2が上級レベルとなります。１より2の方が上級。

翻訳と学歴

翻訳の仕事をしている人には、有名大学出身者が多く、大学院以上の高等教育を受けて修士の学位のある人も少なくありません。博士の学位を持つ人も珍しくなく、これは、明治以降の日本で西欧文明の導入時に必要だった翻訳の担い手が大学の研究者であったという歴史的経緯を反映しているのかもしれません。
一方で、短大卒や大学学部中退といった、学歴としては十分とはいえないものの、第一線の翻訳者として活躍している人もいます。つまり、結局のところ、学歴はあまり関係ないという見方もできます。ただし、こういった学歴不足の人の場合、本人が人一倍の努力をして研鑽を積み重ね、翻訳実務能力を磨いてきたという事実があることを見逃してはいけません。

国際基準で翻訳業に必要とされる学歴

国際的な翻訳関係団体の指針では、翻訳実務に携わるには、翻訳学に学識のある修士以上の学位のある人が望ましいとされています。日本国内で考えた場合、昔に比べれば、社会人を経験してから大学院で学びなおすことが一般的になり、理系・文系の区別なく、修士の学位を取得する人が増加していて、修士が身近になりつつあります。
ただし、業界全体として、フリーランス翻訳者に十分な報酬を提供できない現実があるのに、報酬に見合わない高学歴を求めるのはどうかという異論もあります。また、翻訳学よりも、理工学やライフサイエンスなどの専門性の高い学位を持っていた方が実務で役立つという見方もあります。

ライフサイエンス分野

医薬翻訳、生命科学分野などとも呼ばれるメディカル翻訳に特徴的傾向として、高学歴者、国家資格取得者が多く見られます。修士・博士、薬剤師・医師・看護師など。